JOB ID:43869
| 給与 | 640万円 〜 940万円 |
|---|---|
| 業種 | メーカー |
| 勤務地 | 東京都 |
| 業務内容 | クラレノリタケデンタル株式会社の歯科材料、歯科器材に関する「新製品企画・開発推進業務」をお任せします。 ※株式会社クラレに入社いただき、同時にクラレノリタケデンタル社に出向となります。 (処遇はクラレに同じ) 1.新商品企画・開発活動および管理 製品コンセプト・開発方針策定、社外評価を伴う製品仕様検討活動、エビデンス取得活動、スケジュール管理、社内におけるコンセンサス形成 2.全体商品戦略立案 中長期における商品戦略立案、市場動向把握 配属部署名:クラレノリタケデンタル株式会社 商品開発本部 企画開発部 2グループ [部署概要] ・社内外の関係者と連携しながら、歯科医療に貢献する歯科材料製品を企画し、製品化を管理・推進しています。 ・ベテランから若手まで経験年数や年代は幅広く、キャリア入社者も一定割合在籍し、活躍しています。年齢や役職に関係なく、議論や相談がしやすい雰囲気です。 ・入社後は特定の新製品の製品化プロジェクト等にアサインされ、担当製品に関する一貫した新製品企画や製品化に向けた推進業務をお任せしますが、業務に慣れるまでは上司・同僚が丁寧にサポートします。 ・ユーザー目線で製品開発をする重要性がチーム内で浸透しており、常に向上心を持って業務に取り組んでいます。 [出張について] 担当するプロジェクトや業務フェーズによりますが、月に1、2回程度の国内出張や年に1、2回の海外出張が発生します。 年に数回程度、学会への出席等で土日の勤務も発生します。 [将来のキャリアパス] ■3年後のイメージ 社内外の関係者と連携した新製品の企画や製品化の推進をご担当いただきます。上司や同僚からの教育および実際の業務を通して、歯科医療および材料の知識や製品化に向けた一連の業務経験を積んでいただきたいと考えています。 ■5年後のイメージ 習得した知識や経験を基に、主体的に業務をリードし、後輩の指導にも携われる人財になることを期待しています。 |
| 応募資格 | 【必須(MUST)】 ・学歴 大学院修士課程修了以上(理工系) ・専攻 化学系 ・語学 英語能力中級以上(目安TOEICスコア 700以上) メールおよび会議にて英語を用いたコミュニケーションが発生します。 ・職務経験 新商品企画・開発・マーケティング経験 【なお可(WANT)】 ・医療機器の企画・開発・マーケティング経験 ・歯科材料の知識 ・医療機器の薬事規制の知識 |
| 福利厚生 / 待遇 | 持株会制度、福祉会制度、財形貯蓄制度、カフェテリアプラン、独身寮(個室) 人材育成制度 クラレグループでは、グローバル人事ポリシーに基づき、拠点ごとに、業務上必要な知識・スキルの獲得と社員の自律的なキャリア形成をサポートする人材育成制度を運営しています。 ■DX人材育成プログラム 2023年からグローバル施策として開始。 3段階のデジタルリテラシーレベルを設けて、それぞれに対応した育成カリキュラムを整備しています。 ■グローバル人材育成プログラム 多様な人材がグローバルに活躍できるよう育成プログラムを用意しています。 英語力向上支援策 短期駐在員派遣制度 海外トレーニー派遣制度 など ■国内施策 クラレ人材育成制度 階層別 選抜型 ビジネススキル・マインド 自己選択型(自律的な能力開発制度/語学研修プログラム 他) キャリアサポート 働き方制度・データ クラレでは従業員一人ひとりが、仕事と生活の両立をしながら健康でいきいきと働き、成果を発揮できるような職場環境構築のため、働き方改革を推進しています。 ・働き方制度 生産性の向上とワーク・ライフ・バランスの実現を目指し以下の制度を導入・運用しています。 ・在宅勤務制度(12日/月 上限) ・フレックスタイム制度 ・育児休職・介護休職取得者数・取得率 育児休職者数:126名(男性115名 女性11名) 育児休職取得率:男性83.3% 女性100% 介護休職者数:6名 ※株式会社クラレ 2023年度データ 育児休職は、保育園入園時期を考慮し、子どもが1歳を超えても休職が必要と認められる場合は、子が2歳に達する日まで取得できます。 また、男性の育児参加を促進するため、男性の育児休職取得を推進しています。 2024年度には男性の育児休業取得に関する数値目標を新たに設定し、さらなる取得を目指します。 ・有給休暇取得率 2023年度取得率:約91% ・離職率(2023年度 株式会社クラレ単体) 自己都合退職:67名 離職率:1.51% |
| 勤務時間 | 9:00~17:45(実働7時間45分) |
| 休日休暇 | ・年間休日120日、完全週休二日制(土日)、祝日、年末年始等(120日を超える場合年休取得奨励日となることがあります) ・年次有給休暇、慶弔休暇、裁判員などの公務休暇ほか 有給休暇初年度初日から15日(入社月により4~15日)、最大20日 時効にかかる年次有給休暇の私傷病・ボランティア等用への積立休暇制度 |