JOB ID:107406
給与 | 600万円 〜 920万円 |
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業種 | メーカー |
勤務地 | 神奈川県 |
業務内容 | 【職務内容】 安全性試験におけるTK解析、製剤化検討、被験物質分析、それら分析手法の開発とバリデーション(分析手法としてはLC/MS、HPLC、リガンドバインディングアッセイ等)をご自身で実施いただいたり、外部委託先をコントロールするモニターを務めていただきます。また、プロジェクトの安全性評価に責任を持つ安全性担当リサーチリーダーとして各研究/開発プロジェクトに加わっていただき、他部署と連携してプロジェクトの推進を担っていただきます。 【配属部署の役割】 創薬本部安全性研究所は、低分子・中分子・抗体・ADC・核酸・遺伝子治療といった幅広いモダリティーに対して、その毒性の質や程度を見極め、より安全な医薬品を創生に貢献するとともに、リスク情報を医師や患者様に提供する重要な役割を担っています。創薬の初期から承認申請までの幅広いステージにおいて関わります。配属先グループでは投与物質の品質と投与物質の生体内曝露・分布評価を行い、安全性試験の成立を担保するとともに認められた毒性の意義を薬物の生体内分布や濃度推移の面からの考察します。安全性研究所には様々な毒性分野の専門家が揃っているため、分析技術以外にも創薬開発に必要な様々な知識やスキルを広げていくことができます。 【本職務における競合との差別化ポイント】 ・多様なモダリティーを扱うノウハウ・技術・レギュラトリー対応の力が備わっており新しいモダリティーへも切り開くことのできる人材が揃っている。 ・安全性以外の分析機能を有する部署と部署横断的なバーチャル機能チームを結成して、分析に関する課題解決や最新の研究知見などを共有し、分析機能を強化する体制が整っている。 ・研究初期から承認申請/市販後までの幅広いステージを分析担当者、あるいはリサーチリーダーの役割において経験でき、これらの役割には若い年齢(30代前半)から登用される。 【当該職務を担う事で候補者が得られる経験/メリット等】 各種モダリティーの分析技術と専門性、安全性評価全般の知識、グローバルなチームで目標を達成する力などを向上でき、プロジェクト推進による直接的な会社への貢献ができます。 【当該研究の将来ビジョン/目標】 最適な技術と知識を活かして、常に的確なリスクアセスメントができる安全性研究所を目指します。" 【魅力・やりがい】 安全性試験における分析データは高い信頼性が必要とされる毒性試験の質や意義を決定づける重要なデータです。幅広いモダリティーに対応するための分析技術と専門性に加えて、医薬品GLPや各国ガイダンス等に関する知識を活用する・身に付けることができます。また、安全性研究所のリサーチリーダーは自身の専門以外の毒性評価に関わる知識を習得し、グローバルプロジェクトのチームの中で、臨床・CMC・薬事・PVなどの他部署・他国のメンバーとともに活躍する機会も多くあります。 医薬品における安全性は有効性と共に正しく使用する上で重要な要素です。病に苦しむ患者様のもとへ医薬品を届けるために、安全性研究を通じて、リスク&ベネフィットの観点からリスクを正しく評価することには大きな責任とやりがいがあります。 【キャリアパス】 安全性研究所でキャリアを積み、専門性を高めて職制や高度専門職へと昇進するキャリアパスがあります。その過程において、企画や戦略系の部署にローテーションで異動する場合もあります。また適性を活かして、薬事やPV、信頼性保証部など安全性研究所での経験を活かせる部署へ異動するキャリアパスもあります。 |
応募資格 | 【必須要件】 ・学歴・専攻:医学・薬学・生物学・理工学系の修士課程以上の大学院修了者 ・経験業界(年数)・職種(年数)・内容 - 生体試料分析の実験経験 5年以上 - 機器分析(LC/MS、HPLC、リガンドバインディングアッセイ等)の実務経験 5年以上 - 医薬品GLPや関連ガイドラインの知識 - 英語での文書作成スキル(試験報告書、薬事関連文書等)" ・語学・資格:業務を遂行できる英語レベル(海外CROとのやりとり等) 【歓迎要件】 ・経験業界(年数)・職種(年数)・内容: - 新規モダリティ分野の科学知識 - GLP施設での分析経験 - 創薬テーマの安全性担当や承認申請の経験 ・語学・資格:獣医師,薬剤師 |
福利厚生 / 待遇 | ■福利厚生等:社宅/住居費補助制度、通勤費補助制度、退職金制度、独身寮、単身赴任寮、育児介護支援金、弔慰金、団体保険 等 ■加入保険:健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 等 |
勤務時間 | ■勤務時間:9:00 ~17:30(実働7時間45分 フレックスタイム制、裁量労働制あり) |
休日休暇 | ■公休日:日曜・祝日・土曜・5月1日・年末年始・夏期休日・特別休日等 ■テレワークの利用頻度 週1日程度可 |